【景気】【経済】Ｗ杯１６強の経済効果は２１５億円　自宅観戦でビール、４Ｋテレビ好調

　サッカーのワールドカップ（Ｗ杯）ロシア大会で日本代表が活躍し、国内商戦が盛り上がっている。連日深夜の自宅観戦でビールや総菜の売り上げが伸びており、大型テレビの販売も好調だ。１次リーグを突破すれば２１５億円の経済効果があるとも試算される。

　「代表の快進撃でサッカーを再開することにした」

　東京・神田小川町にあるスポーツ用品大手ミズノの直営店では、スパイクを探しに来た男性が「本田圭佑モデル」に見入っていた。ミズノでは本田選手に加え吉田麻也、岡崎慎司両選手のスパイクを製造しており、Ｗ杯開幕後は在庫状況の問い合わせが相次ぐ。

　選手の活躍を一目見ようと旅行大手エイチ・アイ・エスが企画したＷ杯応援ツアーの参加者は前回ブラジル大会と比べ４割増えた。

　一方、国内の“主戦場”は自宅観戦だ。日本代表公式パートナーのキリンビールは、この１週間の販売量が前年同期比で１割超増加した。コンビニ各社はポーランド戦に向け総菜の販売を強化。日本ピザハットは一部店舗で２８日の営業時間を２３時５５分まで１〜３時間程度延長する。

　家電量販大手のビックカメラでは５月以降、大画面テレビの売れ行きが前年同期比３割増加した。高精細映像の「４Ｋ」が人気だ。

　日本が決勝トーナメントに進めば経済効果はさらに高まる。第一生命経済研究所の永浜利広首席エコノミストは１６強入りした２０１０年南アフリカ大会と同様にサッカー関連市場の拡大で１４１億円、飲食料品の販売増など波及効果で７４億円が見込めると指摘する。
2018.6.28 06:12
https://www.sankeibiz.jp/macro/news/180628/mca1806280500003-n1.htm