【為替】【中央日報/コラム】また危機がくれば日米は通貨スワップに応じるのか[10/02]

朝鮮戦争（韓国戦争）後の最大の国難という通貨危機から２０年経過した。当時、我々はドルのような基軸通貨を持たない国がどれほど脆弱かを痛感した。外国人資金は一気に流出し、外債は満期が延長されなかった。当時、我々は日本や米国に支援を求めた。しかし米国のクリントン政権は金泳三（キム・ヨンサム）政権に「国際通貨基金（ＩＭＦ）で解決策を見いだすべき」として一線を画した。

日本系の金融機関は韓国から真っ先に資金を引き上げた。林昌烈（イム・チャンヨル）副首相は玄海灘を渡って三塚大蔵相に支援を頼んだが、門前払いされた。

ついに韓国はＩＭＦ救済金融を使うことにしたが、外国人の離脱は止まらなかった。当時、金大中（キム・デジュン）次期大統領が大統領選挙直後に報告を受けた年末の外貨準備高推定額はマイナス６億ドルからプラス９億ドル、デフォルト（国家政府の債務不履行）の一歩手前だった。

金大中次期大統領はデービッド・リプトン米財務次官の前で「面接試験」を受け、整理解雇や敵対的Ｍ＆Ａ（企業の合併・買収）などの「ＩＭＦプラス」改革を約束した。するとようやく米国はＩＭＦと西側１２カ国を動かして１００億ドルの早期支援を決めた。１２月２４日深夜に発表されたこの決定は、ドルを確保しようと必死だった韓国にとってまさに「クリスマスプレゼント」だった。

当時、韓国を助けたもう一つのラインがあった。ウィリアム・コーエン財務次官（テロ・金融犯罪担当）国防長官とマドリン・オルブライト国務長官だった。２人は韓国が数万人の米兵が駐留する同盟である点を前に出し、財務省を説得して資金支援を行うことにしたという。

それから１０年ほど経過した２００８年秋、米国発のグローバル金融危機が韓国を襲った。振り返ると、水面下の状況は通貨危機当時に比べて良くなっていなかった。同年９月以降、ロールオーバー（外債満期延長）はすぐに凍結し、韓国ウォンは１ドル＝１５００ウォン台に暴落した。当時、韓国には２０００億ドル以上の外貨準備高があったが、実際、国際金融市場に危機が発生すると効果はなかった。外国投資家は容赦なく資金を引き上げた。

当時、韓国経済を通貨危機から救ったのは米国との通貨スワップだった。通貨スワップ規模は３００億ドルだったが、危機に米ドルを使えるという「マイナス通帳」の心理的安定効果は相当なものだった。外国人の離脱はすぐに落ち着いた。

結局、過去２０年間の２回の大きな経済危機克服には基軸通貨国の支援と協力が絶対的だった。考えたくもないが、もしまた危機を迎えれば、韓国はその危機を乗り越える万全の準備ができているのだろうか。８月末現在の外貨準備高は３８４８億ドル。２０年前とは比較にならない金額だ。しかし国際金融専門家の間では「実際に金融危機に直面すればその程度では十分でない」という懸念が少なくない。危機が早期に収まらない新興市場からは無条件に資金を引き上げるのが国際金融の属性であるからだ。

結局、冷酷な投資家に「絶対にデフォルトはない」という確信を与えられるかどうかが市場安定のカギとなる。それが２０年前には１３カ国による１００億ドル支援というクリスマスプレゼントであり、９年前には米国との通貨スワップだった。

しかし為替レート防御のこうした最終安全装置はいま状況が良くない。米国との通貨スワップは２０１０年に中断して以来、再開の兆候が見えない。韓日間の通貨スワップは終了から２年半経過した。１０日が満期の中国との通貨スワップ（５６０億ドル規模）の延長も昨今の韓中関係を勘案するとどうなるか分からない。

基軸通貨国でない韓国のような小規模開放経済にとって経済同盟の重要性はいくら強調しても十分でない。しかし米国との関係はなぜか以前とは違うように見え、日本との溝は深まっている。今後、危機が訪れれば自力で克服しなければいけない切迫した状況になるかもしれない。

外貨準備高を相当積み上げているからといって過信する時ではない。経済であれ安保であれ「根拠のない自信」が危機を招く。

2017年10月02日08時03分
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